ウィンドウズ7のサポート14日まで ウイルス感染恐れ、早期更新を 

2020/1/14 夕刊

 日本マイクロソフト(MS)は十四日、パソコンの基本ソフト(OS)「ウィンドウズ7」のサポートを終了する。ウィンドウズ7を搭載したパソコンは国内で約千三百九十万台残っているとみられる。「ウィンドウズ10」などの最新OSに移行せずに使い続けると、ウイルスに感染したり、個人情報が盗まれたりする被害に遭う恐れが高まるため、同社は早期の更新を呼び掛けている。

 サポートは原則として十五日午前零時までに終了する。通常一カ月に一回、ウィンドウズ7のセキュリティー上の欠陥を修正するプログラムを無償で提供してきたが、サポート終了後はなくなる。

 日本MSの推計によると、ウィンドウズ7のパソコンは一月時点では企業や自治体などで七百五十三万台、一般家庭で六百三十八万台が使われており、国内で利用中のウィンドウズパソコン総台数の二割弱に当たる。今年は東京五輪の開催で日本に国際的な注目度が高まり、サイバー攻撃の標的になりやすいが、東京五輪が開幕する七月時点でも九百万台以上が残る見通しという。

 情報セキュリティー会社のトレンドマイクロなどは7から最新OSへの移行に時間がかかるユーザーに、セキュリティー対策ソフトのサポートを当面継続する。ただ、ウイルスなどの攻撃を防御しきれない可能性がある。トレンドマイクロの広報担当者は「一時しのぎのための対応。早めにOSを更新してほしい」としている。

 立命館大の上原哲太郎教授(サイバーセキュリティー)は「パソコンがウイルスに感染すると、乗っ取られてサイバー攻撃に悪用される危険もある」と警告する。

 パソコンの販売はサポート終了を前に好調だ。ヨドバシカメラの「マルチメディアAkiba」(東京都千代田区)の担当者は「昨年十二月半ばごろから駆け込みが加速してきた」と話す。最新OSだけの販売もしているが、古いパソコンではキーボードやスピーカーが反応しないこともあり、パソコン自体の買い替えを勧めている。

 市場調査会社BCNによると、昨年十二月のパソコン販売台数は前年同月比で27・6%増えた。買い替え需要はしばらく続くとみている。

 <ウィンドウズ7> 2009年に発売された米マイクロソフト(MS)のパソコンの基本ソフト(OS)。先代の「ビスタ」が「動作が遅い」との不満が寄せられたため、動作の軽快さを重視して開発された。MSは12年に後継となる「8」を発売するなど、約3年ごとに最新のOSを提供してきた。15年にリリースした「10」を最後にOSの刷新はせずに、機能などを改善する更新プログラムの提供を続けている。

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